工務監督への近道!船舶エンジン整備計画の作り方。3つの基礎と1つのコツ【初心者必見】

工務経験が無いのに突然船舶保全計画を任されて困っていませんか?

この記事を読めば何を基に整備計画を立てればよいのか分かり、気持ちが楽になります。

なぜなら私も過去に突然船舶保全計画を任されて無知のまま進めてしまい、散々な目にあってしまった事があるからです。

現在では数いる機関士の中から選抜され、社の修繕費を30%削減するまでに至ります。

そんな私が困っていた当時の自分をイメージしてこれさえ知っていれば、という事を記事にしました。

この記事では基本中の基本をご紹介いたします。(超初心者向け)

はじめに

船を動かすためには船員はもとより、各検査に合格して船舶国籍証書、船舶検査証書、船舶検査手帳等が揃っていなければなりません。

基礎① 船舶検査とは

船舶はその材質、設計、構造、設備等が確実に規定を満たしかつ維持されている事が必須となり、仮に不具合があった場合、荷物や人命に多大な損失が発生します。事故を未然に防ぐためにも定期的検査が行われ、この検査が安全運航には欠かせない重要な存在といえます。この決まりは船舶安全法に記載されています。

基礎② 船舶検査機関

検査は大型船、いわゆる総トン数20トン以上の日本船籍の船は政府機関のJG(ジャパニーズガバメント)が行います。他には船級協会という政府公認の検査代行を行う民間機関があり日本の船級はNK(日本海事協会)です。国際的にいくつも存在しています。※イギリス LR:ロイド船級協会、フランス BV:ビューローベリスタ、アメリカ ABS:アメリカ船級協会など)

小型船、いわゆる総トン数20トン未満の船舶の検査はJCI(日本小型船舶検査機構)が行います。まずは対象船舶がどの検査機構の対象なのかを確認しましょう。

基礎③ 定期的検査の種類

検査の種類はいくつかありますが、エンジン整備計画で特に必要な基本的な定期的検査は定期検査、中間検査、特一中(旅客船)です。それぞれの検査がどのタイミングで行われるのかが整備計画の基準となります。

計画立案とコツ

基本的には車の車検と似ていますが、船舶検査に通らなければ運航することが出来ません。そこで主に定期検査と中間検査の検査準備項目を基に計画を立てます。

対象船舶が次回どの検査にあたるのか、また、何年後に何検査があるのかしっかりおさえておきましょう。船が古くなり次回定期検査を受ける前に手放すという選択肢もあります。船舶検査手帳や、船舶検査証書に次回検査や有効期限が記載されています。

次に検査項目です。船ごとに登録された航行区域が違うため、それぞれ検査項目が異なります。同じ定期検査でも船によって内容が異なる為、注意が必要です。どのエンジンをどこまで解放整備するのか、動力伝達装置は整備するのか、排水設備、バルブ、補機類の整備が必要か、など受験項目と準備内容を把握しましょう。こちらも船舶検査手帳に詳細が記載されていますが、検査項目がよくわからない場合は運輸局やドックに打ち合わせを申し込み、どこまで検査の準備をすれば良いのか、絶対に項目見落としがないように詰めておきましょう。

さて、対象検査と検査準備項目がわかったら早速整備計画を組み立てていきます。まずは対象項目を網羅していきます。が、ココでちょっとした工夫が必要になります。
当然見落としがあってはお話になりませんが、頭ごなしに検査項目を全て一度に網羅してしまうと莫大な修繕費がかかってしまいます。どの船会社も潤沢な修繕費がある訳ではありませんので、出来るだけ修繕費を抑える事が重要になります。少し矛盾しているかもしれませんが工夫が必要なんです。

続きはこちらのnoteで>>

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